ですから、現地に行って窮地に陥らないようにしばらくの間必要となる生活費は十分準備しておいてください

ですから、現地に行って窮地に陥らないようにしばらくの間必要となる生活費は十分準備しておいてください。ワーキングホリデーの個人資金額をいくらに設定すればよいかというのは難しいところです。

往復の航空券代や語学学校、海外旅行傷害保険の費用などは含まずに、純粋な現地での生活資金として最低１００万円は必要です。できるだけ働かずにやりたいことを実現したいのならさらにこの額はそれに応じて増えていきます。

この事前に用意する個人資金について、ワーキングホリデービザの申請時か認可がおりた時に預金残高証明書、トラベラーズチェックの購入証明書の提示を求める国もあります。

けれども、オーストラリアのワーキングホリデー制度は２００５年の１１月からは一定の条件を満たせば２回目のワーキングホリデーに行くことができるようになったのです

また、これらの証明について渡航先での入国審査の時点で提示を求められることがありますから注意してください。ワーキングホリデー制度は原則として１カ国につき一生で一度の利用となっています。

けれども、オーストラリアのワーキングホリデー制度は２００５年の１１月からは一定の条件を満たせば２回目のワーキングホリデーに行くことができるようになったのです。

セカンドワーキングホリデーができるのはいくつかあるワーキングホリデーで渡航可能な国のうち唯一オーストラリアだけです。そのため、この制度を利用すればさらに最高１２ヶ月間の滞在を延長することができます。

また、帰国してから再びビザを申請して滞在することが可能です。オーストラリアではワーキングホリデーの期間中は仕事やアルバイトをすることが認められています。

しかし、ワーキングホリデーはあくまで休暇や旅行としての扱いです。そのため同一雇用主のもとで就労できるのは最高で６ヶ月間という条件があります。オーストラリアではどんな仕事でも簡単に見つかるという期待はしないほうがよいです。

ニュージーランドでのワーキングホリデーの期間中は、滞在資金を補うために仕事やアルバイトをすることが認められています