訴訟大国であるアメリカでは医療過誤の危機と防衛医療といったことが問題となっており、医療費の高騰が深刻になっているそうです

訴訟大国であるアメリカでは医療過誤の危機と防衛医療といったことが問題となっており、医療費の高騰が深刻になっているそうです。日本の薬剤の平均価格はおよそですがイギリスやフランスの２．６倍でドイツの１．４倍、アメリカの１．２倍と言われています。

ペースメーカーなどの一部の医療機器や医療材料は欧米の数倍の値段がついていることもあるようです。なのにアメリカの医療費が日本と比べても高すぎるというのはどうしてなのでしょうか。

それは、診察費や人件費に関する費用が一番大きな問題となっているようです。医薬品や医療機関の代金は変わらなくても医師に払われる報酬であるドクターフィー、入院時の部屋代や看護代などのホスピタルフィーが格段に高いからと言われています。

日本の５．５倍の医師と５倍の看護師がいるという計算になります

たとえば日本では一般病院のベッドが１００床に対して医師の数は１３人、看護師の数は４４人以上が施設の基準となっています。アメリカでは同じ１００床に対して医師の数が７２人、看護師の数が２２１人にもなります。

日本の５．５倍の医師と５倍の看護師がいるという計算になります。また、同じような規模の病院の職員数を比較したある資料によると、ボストンのＳＥ病院ではベッド数３５０床に対して職員は２０１１人、ベッド数３５０床の日本の国立病院では職員は２００人でアメリカは日本の１０倍もいるということです。

職員の数がこんなに違えば医療費が高くなるのもうなずけますね。手厚い医療や看護も可能ではないのかと思われます。このようにコストを問題にしないのならアメリカの基準が優れているのは当然と言えますが、日本のマスコミはそこに触れずにアメリカの医療や看護は日本よりずっと手厚いと安易に報道しているのをよくみかけます。

私たちはそれを知らずに日本の悪い面ばかりを見ていた気がしますね。補足ですが、日本の大学病院には研修医や無給医局員という若い医師たちがおり、職員不足を補っています。

給料が低いか無給なので医療費にはひびいてきません。アメリカでは医療費が全国共通の価格ではなく、州によってもかなり違うこともあるようです。アメリカでは１９７０年代より医療訴訟が増え、賠償金額も高騰しました。

特に産科や救急外科などの医療過誤の訴訟リスクが高い科の診療を行う医師に跳ね返り、保険料が５倍になった例も普通なのだそうです